不動産の売出価格の設定は、売却の成功と失敗が分かれる大切なポイントです。

どれだけ魅力的な不動産でも高すぎる売出価格では売れませんし、逆に問題が多い不動産でも売出価格が適正ならば売れるのが売買市場です。

マンション・戸建・土地など不動産種別にあわせた取引相場を正確に把握し、最適な売出価格を設定するポイントを確認しましょう。

不動産売却で売出価格の最適な設定方法

売出価格の最適な設定は状況で変わる

売却価格と売却スピードは相反関係にあるため、不動産の状態とオーナーのご事情やご希望によっても最適な売出価格の設定は変わります。

売出価格を最適な設定にする理由は「現在の市場で、より早く、より高く売却する」ためです。相場が上がっているエリアでは、売出価格を高く設定することが最適になることもありますが、不動産が古くなり傷んでいる場合や、オーナーが何かしらの理由で売却期限がある場合には、売出価格を低めに設定することが最適になることもあるでしょう。

売出価格の設定を間違えてしまうと、売れ残りによって曰く付き物件になってしまい、本来なら売却できた価格を下回ってしまうこともあるため、売出価格の設定には注意する必要があります。

売出価格の参考になる”相場”を把握する

不動産の取引相場を把握し、不動産がいくらで売れるのかを判断するには、専門性と経験が必要になります。

そこで仲介会社へ査定を依頼するわけですが、１社だけに依頼しても、本当にそれが取引相場に沿った適正価格なのか比較をすることはできません。最低でも２社以上の仲介会社に不動産査定を依頼し、まずは売出価格の幅を把握しましょう。

一括査定サイトであれば、複数の仲介会社へ一度に査定依頼が可能ですが、仲介会社からの営業は覚悟しておかねばなりません。ご自身が気になる仲介会社の中から数社へ査定を依頼をするのも良いでしょう。

本来ならば、どこの仲介会社の価格も大きな開きはないはずですが、他社に比べて極端に高い売出価格を提示する不動産会社には注意が必要です。それは媒介契約（売却の仲介依頼）を受けたいがために高い売出価格を提示する場合もあるからです。また、価格が安すぎる価格である場合は担当者が取引相場を把握しきれていない可能性があります。それらを踏まえ売出価格の幅を把握することが大切です。

最適な売出価格の設定を多角的に分析する

取引相場から売出価格の幅を把握したら、ご所有の不動産をいつまでに売却したいのか、売却の期限を担当者に伝えましょう。

仲介会社は現在の相場で３ヶ月以内程度で売却が可能であろう金額で売出価格を提案します。しかしながら「住替えのために早く現金化したい」という方や、「親から相続した財産のため、ゆっくりでも良いから高い価格で売却したい」という方など、オーナーの売却のご事情はそれぞれです。

仲介会社の担当者から提案された売出価格を目安に相談しながら、ご自身の売却期限とバランスをとって適正な売出価格を設定しましょう。

　不動産の状態×オーナーのご事情×市場の動向　

ただし、高めの売出価格を設定する場合でも、最適な売出価格の幅から逸脱しないようにしましょう。高すぎる売出価格によって売れ残ってしまい、イメージの低下を招いては本来売却できる価格でも売却が難しくなってしまうこともありますので注意が必要です。

最適な売出価格は住宅ローン利用も関係する

売出価格を最適に設定する理由は、売出価格によっては売れないことがあるからです。

売出価格は不動産の調査などの査定から設定する方法が一般的ですが、住宅ローンの利用など金融機関の評価も大きく関係します。

住宅ローンを利用できない不動産の場合には、現金で買える方にしか売却できません。住宅ローンの利用に制限がある不動産の場合にも、売出価格に対して住宅ローンの融資を超える金額を現金で支払える方に買主は限定されてしまうのです。

購入したときには住宅ローンが使えた不動産でも、売却するときには金融機関の評価や審査基準が変わっていることも珍しいことではありません。

住宅ローンが使えない不動産の売却は、住宅ローンが利用できる不動産に比べると、買える方が大幅に減ってしまうため、価格の低下・期間の長期化が起こりやすいことを覚えておきましょう。

ここまで「不動産売却で売出価格を最適に設定する方法」についてご紹介しました。

仲介で不動産を売却する場合は、売出価格の最適な設定のために査定や調査を得意とする仲介会社へ依頼しましょう。

横浜の不動産売却でご不安などがございましたら、横浜不動産売却相談センターまでお気軽にご相談ください。